日本の医療界が気候変動と人々の健康に関する新たな認識を示しています。日本医療政策機構と東京大学SPRING GXによる最新の調査で、実臨床医の78.1%が「気候変動は健康に影響を及ぼす」と回答しました。この調査は、国内の医師1,100人を対象に行われ、20歳から90歳代の医師が回答しました。

2023年の世界平均気温が過去最高を記録するなど、気候変動の現実が明らかになっています。これは、熱中症の増加や感染症の流行といった健康問題と密接に関連しているとされます。医師たちは、台風や山火事による外傷、熱関連疾患、節足動物媒介感染症など、気候変動による様々な健康リスクを指摘しています。

意識調査からは、医師の多くが患者や勤務先への啓発活動を重要視していることも明らかになりました。56.7%の医師が患者への啓発を行うべきと回答し、57.5%が医療施設に対する啓発の必要性を認識しています。しかし、実際に患者に環境問題や気候変動に関するアドバイスを行っている医師は約30%と、まだ十分ではない状況です。医師は社会的影響力を持っており、持続可能な開発目標（SDGs）の達成にも寄与できる立場にあります。気候変動と健康への意識を高め、積極的な役割を果たすことが求められています。日本医療政策機構と東京大学SPRING GXは、医師の社会的影響力の活用を促しており、健康な生活習慣の提案や公共政策の推進に期待を寄せています。