AIを使用しての論文作成を禁止することは事実上できない。これが結論のようですね。

生成人工知能（generative artificial intelligence：生成AI）の使用に関して、一部の大手出版社や雑誌によるガイドラインが不足しており、ガイドラインを提示していても許容される生成AIの使用やその開示方法は大きく異なり、出版社と提携雑誌間でガイドラインの不均一性が存在している場合があるという。
米国・南カルフォルニア大学のConner Ganjavi氏らが、学術出版社および科学雑誌による著者に対する生成AI使用のガイダンスの範囲と内容を明らかにすることを目的に、横断的な計量書誌学的研究を行った結果を報告した。2022年後半以降、ChatGPTを含む生成AIツールが学術論文や研究で広く利用されるようになり、出版社、雑誌、監督官庁のメンバーを含む出版エコシステム（publishing ecosystem）の関係者は、この新しいテクノロジーを監視し、安全に使用する方法について議論をしている。
「標準化の欠如は、著者への負担につながり、規制の効果を限定的なものとする可能性がある。生成AIの人気が拡大し続ける中、研究成果の科学的誠実性を確保し続けるためにも標準化されたガイドラインが必要となる」とまとめている。

各公式ウェブサイトで生成AIに関するガイドラインを計量書誌学的に調査研究するグループは、テーマ、言語、発行国に関係なく、最大手の学術出版社上位100社と高ランクの科学雑誌上位100誌を対象として、各社の公式ウェブサイトを手作業で検索し、生成AIに基づくものも含めて広く生成AIツールに関する著者ガイダンスを調査した。

ガイドラインの記載は、上位100の学術出版社で24％、科学雑誌で87％　上位100の学術出版社のうち、生成AIの使用に関するガイダンスを提示していたのは24％で、そのうちの15社（63％）は上位25社に含まれていた。
また、上位100の科学雑誌のうち、生成AIに関するガイダンスを提示していたのは87％であった。ガイドラインを設けている出版社と雑誌のうち、生成AIを「著者」とすることを禁止しているのは、それぞれ96％、98％であった。原稿作成における生成AIの使用を明確に禁止している雑誌は1誌（1％）のみで、出版社2社（8％）と雑誌19誌（22％）は執筆過程にのみガイドラインが適用されるとしていた。

生成AIの使用を開示する場合、出版社の75％、雑誌の43％が特定の開示基準を定めていたが、生成AIの使用を開示する場所は、方法あるいは謝辞、カバーレター、新しいセクションなど、さまざまであった。　雑誌と出版社間で共有されている生成AIガイドラインへのアクセス方法についても、ばらつきがあることが確認された。12誌の生成AIガイドラインは、出版社が作成したガイドラインとは相反するものであった。トップ医学雑誌（medical journals）が作成したガイドラインは、学究的な雑誌（academic journals）のガイドラインとほぼ類似していた。